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教育制度について

教育制度について

エンジニアリング会社である当社にとって成長力と競争力の源は「人財」です。
そこで、当社では社員の教育・研修に特に力をいれています。
新入社員から経営幹部までそれぞれの役割に必要なスキルの向上、発揮のために、各種教育・ 研修制度を設けています。


新入社員の研修制度(入社後3年間)

新卒入社後、技術系職種は3年間、事務系職種は1年間、先輩社員が専属のトレーナーとなり マンツーマンで指導するOJT制度を設けています。

技術系職種
OJT制度、習得度測定制度、技術集合研修
これらの各制度が相互に機能・補完し、体系的・効率的な育成を図っています。

1年目の最初の6ヶ月間は全員調整部門(サービスエンジニア)に配属し、自動制御の仕組み、各種設備・機器、建設現場での仕事の流れ等の基本的事項を習得します。
1年目の10月には本配属となり専門的な知識、スキルをさらに深めていきます。
また、入社後3年間で習得すべき事項を「技術レベル基準」に定め、3ヵ月毎にその習得度を測定・確認するとともに、毎年夏に本社で集合研修を実施することで、体系的・効率的に育成する仕組みとしています。

事務系職種

事務系職種は、OJTを通して配属先部門で専門能力・スキルを身につけます。
将来的には事務系各部門をローテーションしながら、事務系スペシャリストとして育成していきます。


階層別研修・専門分野研修

役割や職種に応じて各種カリキュラムを設けています。

階層別研修・専門分野研修

資格取得支援制度

業務に関連する公的資格の取得費用を会社が補助する制度を設けています。
特に公的資格については、プロフェッショナルな人財を育成するという方針のもと、経験 年数や職種によって取得すべき資格を定め、その取得を強力に推進しています。
なお、資格を取得した際には、資格手当(※)、資格取得一時金を支給しています。

(※)技術士、建築設備士、エネルギー管理士、電気工事施工管理技士1・2級、 管工事施工管理技士1・2級、計装士1級は資格手当の対象

通信教育制度

業務に関連するコースを多数そろえた通信教育制度を設けています。受講終了時には費用 を会社が全額負担します。



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